職場で「心を整える」のは贅沢か？—世界と日本、企業にセラピストが必要な本当の理由

2024年10月、私は夫と共に「健康経営EXPO」を訪れました。夫がかつて勤めた大手化学メーカーでは、10年以上前から「健康経営」に取り組み、離職率の低下や業績アップという目に見える成果を出していました。

しかし、展示会で耳にした現場の声は切実でした。予期せぬ災害や社会不安が続く現代、リーダーの経験やキャリアだけでは組織を支えきれない時代に突入しています。

かつての夫の職場には産業医やカウンセラーがいましたが、私はあえて問いたいのです。「なぜ、日本の企業に『セラピスト』はいないのか？」と。

アメリカの先進企業において、セラピストの導入は「福利厚生」というより「経営戦略」です。

リラクゼーションの価値： デスクワークによる身体の強張りをセラピストが解きほぐす。それが集中力や創造性を生むと信じられています。

メンタルは「エンジン」： 心身の不調はマシントラブルと同じ。最高のパフォーマンスを出すために、日常的にメンテナンスを行うのが当たり前という考え方です。

「アメリカ流の効率主義」とは少し異なるのが、幸福度の高い北欧やヨーロッパの視点です。

予防医学の浸透： 「壊れてから直す」のではなく、壊れないように「整える」。セラピスト的なアプローチは、社会保障の一部として、あるいは生きる権利として職場に溶け込んでいます。

「休むこと」への哲学： 働くことは人生の一部に過ぎません。デンマークの「ヒュッゲ（心地よい時間）」のように、職場でも心身の安らぎが守られるべきだという強い文化的土壌があります。

一方で、日本の現状はどうでしょうか。

「産業医」と「セラピスト」の距離： 日本の産業医制度は「医学的診断」が主です。しかし、私たちが求めているのは、診断名がつく前の「なんとなくの不調」や「心のよどみ」を流してくれる存在ではないでしょうか。
自己犠牲の美徳： 「仕事中にリラックスするなんて」という罪悪感が、セラピストの導入を阻んでいます。しかし、夫の元職場が証明したように、ケアに力を入れることは結果として組織を強くします。